長崎大学 核兵器廃絶研究センター（RECNA）

長崎大学核兵器廃絶研究センター（RECNA）では、北東アジア非核兵器地帯と包括的安全保障アプローチの実現をめざした「ナガサキ・プロセス」を支援すべく「北東アジアの平和と安全保障に関する専門家パネル（PSNA）」を2016年度より開催してきました。今年度は、昨年度に引き続き、ノーチラス研究所、アジア太平洋核軍縮・不拡散リーダーシップネットワーク（APLN）との国際共同プロジェクトとして、「北東アジアにおける核使用リスク削減（NU-NEA）」プロジェクトを立ち上げました。北東アジア地域にて、どのような条件下なら核兵器が使われてしまうのか。万が一使われてしまったらどのような影響が出るのか。このような問に答えることで、核抑止論のもつ潜在的リスクを明らかにし、二度と核兵器が使われないよう具体的施策への提言につなげることが大きな目的です。
この度，このプロジェクトの１年目の報告書「Nuclear Weapon Use Cases in Northeast Asia: Implications for Reducing the Nuclear Risks」（北東アジアにおける核使用の可能性：核リスク削減にとっての示唆）が完成し、発表いたしました。

「Nuclear Weapon Use Cases in Northeast Asia: Implications for Reducing the Nuclear Risks」（北東アジアにおける核使用の可能性：核リスク削減にとっての示唆）

報告書【英語・全文】（PDF）
報告書【日本語・要旨】（PDF）

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　長崎大学核兵器廃絶研究センター（RECNA）は、時宜に合ったテーマで、見解文（「RECNAの目」）を発表してまいりました。
　このたび、1月21日の日米首脳テレビ会談の開催などの動きを受けて、岸田－バイデン外交についての見解をまとめ、広く発信することといたしました。

本文は こちら です。是非ご覧ください。

>>【レクナの目】記事一覧

この特別論文は、「「北東アジアにおける核使用リスクの削減（NU-NEA）」プロジェクト– 二度と核兵器が使われないために –」のために執筆されたもので、RECNA、ノーチラス研究所、アジア太平洋核不拡散・軍縮ネットワーク（APLN）のウエブサイトに同時に公開されます。

朝鮮半島に使用される可能性がある核兵器及びその運搬システムについて
 
Matt KORDA

（要旨）
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が、国家存亡の危機に面していない状況で、核兵器を意図的に使用する可能性は極めて低い。しかし、例えば米国が侵略する可能性や体制転換を迫る作戦が実施直前と認識されるような状況になると、米国の行動を抑止するために４０～５０発所有している（と推定される）核兵器を使用するかもしれない。その場合、紛争の初期の時点で、短・中距離弾道ミサイルを用いて韓国や日本に、または中距離・大陸間弾道ミサイルを用いてグアムやハワイ島の軍事目標に対して核攻撃を加える可能性がある。北朝鮮の存在を脅かすような米国の通常兵器攻撃を、最初の核攻撃が止められない場合に備えて、米国本土を目標にした大陸間弾道ミサイルを使用すべく数発の核兵器を保存しておくことも考えられる。（北朝鮮による）圧倒的な挑発でもない限り、米国（とその同盟国）、あるいは中国やロシア（も可能性がある）、による核兵器の先制使用も極めて可能性が低い。しかし、本論文ではそのような場合の核兵器運搬システムも検討した。

キーワード：北朝鮮（DPRK）、核兵器、運搬手段、核使用事例、朝鮮半島、米国

著者紹介： マット・コーダ博士は全米科学者同盟（FAS）核情報プロジェクトのプロジェクト・マネージャー兼上席研究員。FASの核情報プロジェクトでは、ハンス・クリステンセン博士と「核ノートブック」の共著者でもある。また、ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）の核軍縮・軍備管理と核不拡散プログラムの准研究員でもある。それ以前には、北太平洋条約機構（NATO）ブリュッセル本部軍備管理・軍縮・大量破壊兵器不拡散センターにも勤務。英国キングス・カレッジ（ロンドン）の戦争研究学科で国際平和と安全保障修士号を取得している。

本論文の作成にあたっては、マッカーサー財団の助成金により一部支援をうけた。

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この特別論文は、「「北東アジアにおける核使用リスクの削減（NU-NEA）」プロジェクト– 二度と核兵器が使われないために –」のために執筆されたもので、RECNA、ノーチラス研究所、アジア太平洋核不拡散・軍縮ネットワーク（APLN）のウエブサイトに同時に公開されます。

北東アジアにおけるミサイル防衛の役割
 
David Wright

（要旨）
本論文は、戦争時に朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮：DPRK）が攻撃用に使用するミサイルの型式を特定し、米国や同盟国の首脳陣や軍事司令官が、それらに対抗するミサイル防衛の効果を評価する際に検討しておかなければいけない不確実性について論じたものである。重要な結論は、ミサイル防衛はたしかにミサイル攻撃を一部は無効にすることができるが、ミサイル防衛の存在があっても北朝鮮はそれを上回る攻撃を行う選択肢を持つことになるだろう。そして、北朝鮮はどの選択肢が有効かも知ることになるだろう。もし、米国お予備その同盟国が、ミサイル防衛が米国や同盟国の市民を守る手段として有効である前提で防衛策を検討しているのであれば、この北朝鮮の選択肢の存在は死活的に重要な課題である。

キーワード：ミサイル防衛、核兵器使用、朝鮮民主主義人民共和国、米国、北東アジア

著者紹介： デビット・ライト博士は米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）「核セキュリティと政策のための核科学・工学研究所 」准研究員。1992年から2020年まで、「憂慮する科学者同盟（UCS）」のグローバル・セキュリティ・プログラムの研究員で、2002から20年までは同プログラムの共同ディレクターを務めた。それ以前には、MITの
軍備管理・安全保障研究プログラムやハーバード大学ケネディスクールの科学と国際関係研究センター、および全米科学者同盟（FAS）の研究員も務めた。1983年にコーネル大学から物理学博士号取得。88年までコーネル大学で物理学研究員として勤務していた。

本論文の作成にあたっては、プリンストン大学科学とグローバル安全保障プログラムの助成金により一部支援をうけた。

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この特別論文は、「「北東アジアにおける核使用リスクの削減（NU-NEA）」プロジェクト– 二度と核兵器が使われないために –」のために執筆されたもので、RECNA、ノーチラス研究所、アジア太平洋核不拡散・軍縮ネットワーク（APLN）のウエブサイトに同時に公開されます。

米国による核兵器の意図的配備：朝鮮半島における緊張増加と戦争拡大への引き金
 
Daryl G. Press

（要旨）
本論文は、朝鮮半島が戦争状態になった時、どのような状況になれば、米国が核兵器を使用する可能性があるのか、に焦点をあてた論考である。そのような決定につながる「引き金」（trigger）となる事象、核兵器使用の目的、そして米国が核攻撃しうる対象を明らかにしている。特に注目したのは、冷戦終了以降、米国は核兵器の役割を減少すべく段階を踏んできたにもかかわらず、地政学的な軍事戦略における核兵器の役割についてである。米国そして、その同盟国も、核兵器を使わないことを強く望んでいるため、以下のような極めて限定的な状況においてのみ核兵器を使用すると考えられる。その状況とは：（１）核攻撃が死活的な重要性を持つ命令が出たとき、（２）与えられた軍事的使命を通常兵器では十分な確実性と速度を持って達成ができないと判断したとき、（３）作戦が成功するか確率が核攻撃によって飛躍的に高まるとき。本論文は、朝鮮半島における戦争時に、上記の３条件をすべて満たすような状況をいくつか明らかにしている。そして、そのような状況下で、どのようなプロセスを経て核兵器使用に至るかも明らかにしている。このような状況を分析することにより、核使用に関する同盟国等との意見不一致を解消し、地域における敵国に対する抑止力を高めることができる。そして、米国核戦力構築や近代化計画に関する重要な意思決定を進める論理を明確にすることができる。

キーワード：核兵器、戦争拡大、米国、朝鮮半島、朝鮮民主主義人民共和国

著者紹介： ダリル・プレス博士は、ダートモス大学政府学教授。主な研究分野は米国の外交政策、抑止論、未来の戦争論。数多くの論文を発表しているが、主要著書として, “Calculating Credibility”(2005) “The Myth of the Nuclear Revolution: Power Politics in the Atomic Age”(2020)がある。前者は、危機において指導者がどう相手を信じるかについて分析したものであり、後者は２１世紀における抑止論の課題について検討したものである。プレス博士は、ランド研究所で２０年近くコンサルタントを務め、通常兵器における戦闘モデルについてやはり２０年近く教鞭をとってきた。彼の論考は、Foreign Affairs, The New York Times, The Atlantic Monthlyなど主要論文誌に多く掲載されてきた。

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この特別論文は、「「北東アジアにおける核使用リスクの削減（NU-NEA）」プロジェクト– 二度と核兵器が使われないために –」のために執筆されたもので、RECNA、ノーチラス研究所、アジア太平洋核不拡散・軍縮ネットワーク（APLN）のウエブサイトに同時に公開されます。

朝鮮戦争への米国参戦：その始まり、影響、そして教訓
 
James I. Matray

（要旨）
本論文は、朝鮮戦争がなぜ始まり、どのように米国が参戦することになったのかを分析したものである。第二次世界大戦終了時、米国と旧ソ連は軍事占領地であった朝鮮半島を二つの地域に分断した。米ソの冷戦により、その分断を終了させる試みは失敗に終わり、ともに「統一朝鮮」を願う二つの「朝鮮国家」を生み出すことになった。1950年6月25日、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が大韓民国（韓国）に侵入した。その際金日成は旧ソ連ジョセフ・スターリン首相に対し「この戦争は短期にかつ容易に勝利できる」と説得し、スターリン首相は不本意ながらも北朝鮮を支援した。米ハリー・トルーマン大統領は、この最初の攻撃を即座に「ソ連が世界を支配するための軍事力行使の第1歩だ」と考えたが、当初は朝鮮半島内に対立を抑え込む戦前の政策を維持すべく、米国の反撃を限定的なものに抑制した。しかし、韓国が北朝鮮の侵入を防げなかったため、共産主義国家による朝鮮半島の支配を防ぐべく米陸軍を派遣することにした。トルーマン大統領は中国が参戦するまで、さらなる戦争を望んではいなかったし、核兵器の使用も考慮に入れなかった。本論文は、米国が韓国を守る安全保障条約へのコミットがあること、そして北朝鮮が弱体化していることから、再び朝鮮戦争が起こることは考えにくい、と結論づけた。

キーワード：朝鮮戦争、ハリー・トルーマン、大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国、米国

著者紹介： ジェームズ・マトレィ博士は、カリフォルニア州立大学歴史学名誉教授。2002年から2008年まで同大学の歴史学科長を務めた。彼の主要著書・論文の多くは、第二次世界大戦後の米韓関係に焦点を当てている。これまでに9冊の編著書、論文誌や本への寄稿など50本以上の著作論文がある。主要著書： “The Reluctant Crusade: American Foreign Policy in Korea, 1941-1950”、“Crisis in a Divided Korea: A Chronology and Reference Guide (2016)”. Journal of American East Asian Relationsの編集長。現在の研究プロジェクトは朝鮮戦争末期のポークチョップヒルの戦い（勝利なき戦い）についてである。

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この特別論文は、「「北東アジアにおける核使用リスクの削減（NU-NEA）」プロジェクト– 二度と核兵器が使われないために –」のために執筆されたもので、RECNA、ノーチラス研究所、アジア太平洋核不拡散・軍縮ネットワーク（APLN）のウエブサイトに同時に公開されます。

朝鮮半島における危機と紛争を熟考するための核兵器使用仮想事例
 
Paul Davis, Bruce W. Bennett

（要旨）
本ペーパーは朝鮮半島での紛争に由来する核兵器使用の仮想事例を想定・分析したものである。事例は、朝鮮半島危機に際し、核兵器による威嚇や実際に核兵器が使用されるかもしれない幅広い可能性を反映させたものである。事例の作成に際し、次の二つの「レンズ（視点）」を考慮した。一つ目が「論理的」または分類学的なレンズであり、もう一つは実際の国家指導者がどのようなときに核兵器使用を決定するかという「意思決定」のレンズである。事例選択は、可能性がある範囲に絞りつつ、分析に有用となるよう多様な幅を反映するようにした。事例には、失敗、意図せざる紛争拡大、強圧的な威嚇、脅威を増強させる意味での限定的核兵器利用、防衛的利用と攻撃的利用、など多様な状況を考慮した。また、恐怖、絶望感、責任感、非現実的優越感（誇大性）、不屈感など、人間の感情的要素も考慮した。現状では、ある事例が他の事例より圧倒的に「可能性がある」ように見えるが、起こりやすさ（確率）を推測すること自体、あまり信頼できるものではない。本当に挑戦すべきことは、核兵器利用の可能性が高くなるような状況をどのようにしたら避けることができるか、という問いに答えることだ。

キーワード： 核兵器利用事例、朝鮮半島、核戦争、シナリオ、朝鮮民主主義人民共和国（DPRK）、米国

著者紹介： ポール・デイビス博士、ブルース・ベネット博士は、ともにランド研究所に長年勤めて引退後、パーディー・ランド大学院教授として勤めている。ディビス博士は米国マサチューセッツ工科大学より化学物理博士号を取得。戦略警告技術やシステム工学の研究に従事し、その後政府で戦略計画立案や軍備管理を担当。ランド・コーポレーションでは、高い不確実性の下での戦略計画に従事。最新の編著書として「複雑なシステムのための社会行動モデリング」（2019, Wiley & Sons）がある。ベネット博士はランド大学院から政策分析で博士号を取得。北東アジアの安全保障の専門家で、北東アジアには１２０回以上も訪問したことがあり、北朝鮮の軍事戦略、朝鮮統一、朝鮮半島の軍事バランス、朝鮮半島危機への中国の介入などについて研究を行ってきた。

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11月21日に開催いたしました「映画 太陽の子」上映＆トークイベント「いまあらためて《科学者の社会的責任》を問う」には、会場とオンラインあわせて144名の方にご参加いただき、誠にありがとうございました。イベントの第二部「 監督メッセージ＆パネルトーク」の動画をYouTubeで公開しましたので、こちら からご覧ください。

なお、パネルトークで提示された軍事研究に関するスライドのうち、東京工業大学の事例について、文章が古く、既に改定されているとのご指摘をいただきました。鈴木教授からスライドの修正版が届きましたので、こちら もご覧ください。ご指摘に感謝いたします。

配布資料： プログラム＆プロフィール

イベントでは、日本の原爆開発の史実を基に若い科学者の葛藤を描いた「映画 太陽の子」（監督・脚本：黒崎博。8 月6 日全国劇場公開）を題材とし、軍民両用技術（デュアルユース）や大学における軍事研究の問題などを含め、今の時代にあらためて注目が集まる「科学者の社会的責任」について、当時を知る科学者やこれからを担う若者とともに議論しました。今回公開したのは、下記プログラムの第二部のみです。

【経過報告】
長崎大学核兵器廃絶研究センターと国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館は、「被爆の実相の伝承」のオンライン化・デジタル化事業を進めるにあたり、被爆前の長崎の様子を捉えた写真を探しています。

募集を開始した7月末から、多数のみなさんから写真提供をいただいています。
提供いただいた写真の一部を公開いたします。こちら からご覧ください。

写真は継続して募集しています。写真の時期や場所が曖昧でも構いません。
思い当たる方は一度ご連絡いただければ幸いです。

【詳細】
長崎大学核兵器廃絶研究センターと国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館は、「被爆の実相の伝承」のオンライン化・デジタル化事業を進めるにあたり、被爆前の長崎の様子を捉えた写真を探しています。「あの日」の前、長崎の人々はどんな日常生活を過ごしていたのか。証言と写真を組み合わせることで、よりリアリティのある伝承事業に取り組みます。

〈募集要項〉
● 被爆前の長崎の様子が分かる写真を募集します。
　 集中募集期間：2021年7月28日〜随時受付
● 写真の正確な場所や時期がわからなくても構いません。
● 写真は一度事務局（RECNA）に送付いただき、デジタルデータ化します。
　 写真の現物は提供者へ返却します。（※現物の寄贈・処分を希望される場合は別途相談）
● 写真データは「被爆の実相の伝承」のオンライン化・デジタル化事業に役立てます。
　 写真の提供をご検討いただける方は以下に問い合わせをお願いします。
　 提供に関する詳細について、担当者よりご案内させていただきます。

ちらし（A4サイズ） / ポスター（B2サイズ）
※ポスターの掲示や、チラシを置いてくださる方がいらっしゃいましたら〈問い合せ先〉までご連絡ください。

（たくさんの方にご参加いただき、誠にありがとうございました。イベントの第二部「 監督メッセージ＆パネルトーク」の動画がこちら からご覧いただけます。）

　本イベントでは、日本の原爆開発の史実を基に若い科学者の葛藤を描いた「映画 太陽の子」（監督・脚本：黒崎博。8 月6 日全国劇場公開）を題材とし、軍民両用技術（デュアルユース）や大学における軍事研究の問題などを含め、今の時代にあらためて注目が集まる「科学者の社会的責任」について、当時を知る科学者やこれからを担う若者とともに議論します。是非ご参加ください。

（※お申込み受付は終了いたしました。）
≪参加方法≫ 本イベントでは、長崎大学中部講堂を会場として開催するとともに、第二部の監督メッセージ＆パネルトークをYouTubeによりライブ配信いたします。会場／ライブ配信にかかわらず、参加ご希望の方は こちら から事前登録をお願いします。（申込締切： 11月18日（木）まで）

≪注意事項≫ ご来場予定の方は、以下の内容について、ご理解とご協力をお願いいたします。
● 発熱・咳・くしゃみ等、風邪の症状がある方、体調がすぐれない方は、来場をご遠慮ください。
● 専用駐車場はございませんので、公共交通機関をご利用ください。
● 検温と連絡先記入などのご協力をお願いします。
● 来場時は、不織布マスク着用と手指消毒のご協力をお願いします。

※ 新型コロナウイルスの感染状況、荒天などの影響により、予定を変更する場合があります。その際は、本ページでお知らせしますので、最新の情報によりご参加いただきますよう、お願い申し上げます。