長崎大学 核兵器廃絶研究センター（RECNA）

講演する鈴木教授	鈴木教授と広瀬教授
会場の様子	レクナと語ろう

2019年度第5回となる核兵器廃絶市民講座「核兵器のない世界をめざして」が、12月14日(土)に長崎原爆死没者追悼平和記念館交流ラウンジにて行われました。

「映画に見る『核兵器』： 私が選んだベスト10」と題し鈴木達治郎（RECNA副センター長）が講師を務めました。

今回の講演では鈴木教授が選んだ映画20本を、「社会性」「科学性」「娯楽性」「芸術性」の4つの点から評価し、それぞれの映画について広瀬教授との対談形式で解説を行いました。対象とした映画は1950年代から2010年代まで幅広く、またテーマも核戦争や核テロリズム、広島や長崎を描いたもの、SF等のカテゴリーから選ばれました。両教授がそのみどころやエピソードなどについて個人的な思いも含めて解説をしました。

最後に今後映画の中で核兵器をどのように位置づけるのか、また核の脅威をどのように描くのかに注目すべきと話しました。

講座には約70名の市民が集まり、講演後の「RECNAと語ろう」では、市民・学生による熱い意見交換が行われました。

配布資料（事後配布）： 映画に見る『核兵器』： 私が選んだベスト10（PDF）

 
※本講演会の内容は講演者及び対談者個人の意見を表すものであり、主催団体及び共催団体等の見解を示すものではありません。

>>2019年度の市民講座について

メンテナンスのため、以下の日時においてウェブサイトを一時的にご利用いただけません。
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日時：令和２年１月２３日（木）９時３０分-１０時３０分
　　　※ 作業時間は、多少前後する場合がございます。
 

【シンポジウム】RECNA長崎被爆・戦後史研究会　公開・総括シンポジウム「私たちは何を継承すべきか――長崎の被爆・戦後史研究から見えてくるもの」（2月15日）

“核兵器廃絶を視野に入れた「原爆／被爆体験の継承」を考える際、そもそも「何を継承すべきか」が問われることは少ない。そこで、このシンポジウムでは、原爆被災が戦後の長崎において人々にどんな影響をもたらしたのかについて多角的に検証し、核兵器使用が社会に対してもたらす甚大な被害とそこからの歩みについて、被爆地・長崎から考えてみたい。”

※事前申込不要
※駐車場はございません。公共の交通機関でお越しください。

プログラム、登壇者のプロフィール等、詳細はチラシをご覧ください。

基調講演	トークセッション

第1部では、『ナガサキ 核戦争後の人生』日本語版の出版を記念して、著者のスーザン・サザード氏が基調講演を行いました。第2部では、吉田文彦RECNAセンター長を司会に、スーザン・サザード氏、アーサー・ビナード氏、青来有一氏が、核廃絶と平和について、また、被爆体験継承の難しさについて、パネルディスカッションを行いました。来場者は約200名にのぼり、大盛況のうちに幕を閉じました。

※本セミナーの内容は、講演者及び対談者個人の意見を表すものであり、主催団体及び共催団体等の見解を示すものではありません。

RECNA編集、テイラー＆フランシス社発行の英文国際学術誌『平和と核軍縮』（略称J-PAND）は、第2巻2号を刊行いたしました。特集「核兵器禁止条約：発効の先を見すえて」など、全11本の論文を掲載しています。いずれも無料でお読みいただけます。

英語原文ページは こちら

日本語ページは こちら（各論文の要約のみ）

RECNAスタッフも、以下のような形で貢献しています。

朝長万左男（RECNA客員教授）「広島・長崎への原爆投下が人間に与えた効果と核兵器時代終焉に向けた人類への教訓」（日本語要約あり）
Tomonaga, Masao. 2019. “The Atomic Bombings of Hiroshima and Nagasaki: A Summary of the Human Consequences, 1945-2018, and Lessons for Homo sapiens to End the Nuclear Weapon Age.” Journal for Peace and Nuclear Disarmament 2(2): 491-517.（英語原文へ）

吉田文彦（J-PAND編集長、RECNAセンター長）・鈴木達治郎（RECNA副センター長）「2019年の核問題をめぐる状況：カーネギー国際核政策会議で専門家らに聞く」（日本語要約あり）
Yoshida, Fumihiko & Tatsujiro Suzuki. 2019. “The State of Nuclear Weapons in 2019: Conversations with Experts at the Carnegie International Nuclear Policy Conference.” Journal for Peace and Nuclear Disarmament 2(2): 612-626.（英語原文へ）