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日時: | 2018年1月20日(土)13:30~15:30 |
場所: | 国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館 交流ラウンジ |
講師: | 広瀬 訓 (RECNA副センター長) |
主催: | 核兵器廃絶長崎連絡協議会(PCU-NC) |
共催: | 長崎大学核兵器廃絶研究センター(RECNA) |
講演をする広瀬副センター長 | 会場のようす |
平成29年度核兵器廃絶市民講座「核兵器のない世界をめざして」の第6回目、最終回が1月20日(土)に国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館交流ラウンジにて行われました。
「『ゴジラ誕生』: 私たちの核兵器イメージ」と題し、長崎大学核兵器廃絶研究センターの広瀬訓副センター長が講師を務めました。
まず冒頭で、私たちが核兵器に対して抱く「怖い」というイメージがどこから出てくるのかが自身の問題意識であると述べ、ゴジラに関連する映画を例に取り上げて説明しました。映画のテーマが社会背景の変化に伴い「核実験」、「核戦争」、「核テロ」、「被爆」と移りゆく中で、私たちが持つイメージも形成されていったと話しました。
最後には、私たちに恐怖心や危機感を抱かせている核実験について、それを禁止する意義は技術的・軍事的・政治的なところにあり、そもそもの実験を禁止する体制を作り上げることが、核兵器の存在意義を低下させることに結びつくと強調しました。
講座には、約60名の市民が集まり、核兵器へのイメージや、核実験をどのように禁止させていくかなどを考える有意義な時間となりました。
講演後の「RECNAと語ろう」には、学生が多く足を運び、核爆発実験を全面的に禁止する包括的核実験禁止条約(CTBT)や核兵器禁止条約がより影響力を持つためには今後どうあるべきなのかといった、核兵器に関する現在の問題について熱く議論を交わしました。
※本講演会の内容は講演者及び対談者個人の意見を表すものであり、主催団体及び共催団体等の見解を示すものではありません。
日時: | 2018年1月14日(土)10:30~12:30 |
場所: | 長崎大学医学部良順会館専斎ホール |
主催: | 長崎大学核兵器廃絶研究センター(RECNA) |
若者と意見交換するベアトリス・フィン事務局長 | 会場の様子 |
若者との対話集会「ノーベル平和賞団体『ICAN』のフィン事務局長と語る:核兵器廃絶と若者の役割」が、平成30年1月14日(日)に長崎大学医学部良順会館専斎ホールにて開催されました。
対話集会には核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)のベアトリス・フィン事務局長、川崎哲国際運営委員らが出席し、会場に集まった約50名の高校生・大学生らと意見交換を行いました。フィン事務局長は、SNSを使えば世界中の人とつながると共に、情報を発信できるとし、核廃絶を目指していくためには若者の力が必要であることを示されました。
※本講演会の内容は講演者及び対談者個人の意見を表すものであり、主催団体及び共催団体等の見解を示すものではありません。
日時: | 2018年1月13日(土)13:30~16:30 |
場所: | 長崎県原爆資料館ホール |
主催: | 長崎大学核兵器廃絶研究センター(RECNA) |
共催: | 核兵器廃絶長崎連絡協議会(PCU-NC) 、核兵器廃絶地球市民長崎集会実行委員会 |
基調講演を行うベアトリス・フィン事務局長 | パネル討論の様子 |
左から順に 鈴木 達治郎 RECNAセンター長 ベアトリス・フィン ICAN事務局長 川崎 哲 ICAN国際運営委員 朝長 万左男 核兵器廃絶地球市民長崎集会実行委員長 今西 靖治 外務省軍縮不拡散・科学部軍備管理軍縮課長 |
ノーベル平和賞受賞記念特別市民セミナー「核兵器禁止条約をどう活かすか?~ナガサキからのメッセージ」が、平成30年1月13日(土)に長崎原爆資料館ホールにて開催されました。
セミナーでは核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)のベアトリス・フィン事務局長が講演し、日本政府は核兵器禁止条約に参加すべきだと強く訴えました。
次いで、パネル討論では川崎哲ICAN国際運営委員,朝長万左男核兵器廃絶地球市民長崎集会実行委員長、今西靖治外務省軍縮不拡散・科学部軍備管理軍縮課長らを交え、活発な議論が行われました。
セミナーには約310名の参加があり、質疑応答では日本政府への鋭い質問も飛び交うなど、多数の質問が寄せられました。
会場の様子 |
【登壇者プロフィール】
(基調講演)※日本語字幕付き動画を公開しました。(3/29)
【講演資料】
<講演資料 ベアトリス・フィン>
(パネル討論)※日本語字幕付き動画を公開しました。(3/29)
<講演資料 川崎哲①>
<講演資料 川崎哲②>
<講演資料 朝長万左男>
<上映動画 朝長万左男>
※本講演会の内容は講演者及び対談者個人の意見を表すものであり、主催団体及び共催団体等の見解を示すものではありません。