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スタッフ紹介

専任教員

F.Yoshida 吉田 文彦
(YOSHIDA, Fumihiko)

センター長 教授
1955年京都市生まれ。東京大学文学部卒、朝日新聞社入社。2000年より論説委員、論説副主幹。その後は、国際基督教大学(ICU)客員教授、米国のカーネーギー国際平和財団客員研究員など。主な著書は、『核解体』『証言 核抑止の世紀』『核のアメリカ』。大阪大学にて博士号(国際公共政策)取得。
T.Suzuki 鈴木 達治郎
(SUZUKI, Tatsujiro)

副センター長 教授
1951年生まれ。75年東京大学工学部原子力工学科卒。78年マサチューセッツ工科大学プログラム修士修了。工学博士(東京大学)。2010年1月より2014 年3月まで内閣府原子力委員会委員長代理を務めた。核兵器と戦争の根絶を目指す科学者集団パグウォッシュ会議評議員として活動を続けている。
S.Hirose 広瀬 訓
(HIROSE, Satoshi)

副センター長 教授
専門は国際法、国際機構論。国連開発計画(UNDP)プログラム担当者、ジュネーブ軍縮会議日本政府代表部専門調査員、宮崎公立大学教授等を経て現職。
K.Nakamura 中村 桂子
(NAKAMURA, Keiko)

准教授
2012年4月のRECNA開設にともない、長崎大学に赴任。2012年3月までは特定非営利活動法人ピースデポ(横浜)の事務局長として、核軍縮・不拡散問題に取り組んでいた。

兼務教員

B.Jun 全 炳徳
(JUN, Byungdug)

長崎大学 情報データ科学部 教授
専門は写真測量とリモートセンシング。長崎の原風景を復元するプロジェクトを手掛ける。原爆の負の遺産から学びつつ「戦争の記憶をどう継承するのか」をテーマに、小中学校での平和教育と実践にも取り組んでいる。
A.Tomizuka 冨塚 明
(TOMIZUKA, Akira)

長崎大学 水産・環境科学総合研究科 准教授
専門は環境物理学。博士(環境科学)。被爆者問題、核兵器、原子力発電、安全保障などの課題に取り組んでいる。RECNA核弾頭データ追跡チームのメンバーの1人。
R.Compel コンペル,ラドミール
(COMPEL, Radomir)

長崎大学 多文化社会学部 准教授
チェコスロヴァキア生まれ育ち。横浜国立大学博士課程修了(国際経済法学博士)。同大学研究教員、日本大学、法政大学非常勤講師を経て2013年より現職。専門は比較政治学。日米関係、日本政治外交史、沖縄戦後史について研究。長崎からのメッセージに関心を持っている。

客員教授

M.Tomonaga 朝長 万左男
(TOMONAGA, Masao)
元日本赤十字社 長崎原爆病院院長 / 核兵器廃絶地球市民長崎集会実行委員会委員長。1943年長崎市生まれ。2歳のときに、母親とともに爆心地から2.7kmの距離で被爆。長崎大医学部卒、同大で40年間血液内科医として被爆者医療および白血病の研究にあたる。
S.Leeper リーパー,スティーブン
(LEEPER, Steven)
アメリカ、イリノイ州生まれ。2007年米国人として初めて広島平和文化センター理事長に就任(~2013年)。全米における原爆展の開催や核兵器廃絶をめざす2020ビジョン・キャンペーンなど広島から世界に向けて核兵器廃絶を訴えてきた。今後は日米を結んで平和文化の浸透に努める。翻訳家。著書は『ヒロシマ維新』Hiroshima Revolution、『日本が世界を救う』他
H.Umebayashi 梅林 宏道
(UMEBAYASHI, Hiromichi)
1937年生まれ。東京大学大学院博士課程修了。工学博士。1980年、大学教員を辞し、平和運動家・研究者として国際的に活動、NPO法人ピースデポを設立、現在は特別顧問。RECNAの初代センター長(2012~15年)。
M.Mine 三根 眞理子
(MINE, Mariko)
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科附属原爆後障害医療研究施設にて原爆被爆者データベース構築と被爆者の健康に関する調査・研究を長年行ってきた。
M.Ohta 太田 昌克
(Ohta,Masakatsu)
共同通信社編集委員(論説委員兼務)。1968年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。政策研究大学院大学修了(博士)。1992年、共同通信社入社。外交・安保、核・原子力政策を中心に取材。ワシントン特派員時代の核問題報道でボーン・上田記念国際記者賞受賞。主著に『日米「核密約」の全貌』、『秘録-核スクープの裏側』、『日米〈核〉同盟』、『日本はなぜ核を手放せないのか』
Y.Seirai 青来 有一
(Seirai,Yuichi)
小説家。1958年長崎県生まれ。2001年「聖水」で芥川賞受賞。2007年『爆心』で谷崎潤一郎賞、伊藤整文学賞を受賞。
K.Ishida 石田 謙二
(Ishida,Kenji)
長崎新聞社取締役編集局長。1957年五島市生まれ。山口大学卒。81年長崎新聞社入社、報道部、支局(大瀬戸・東彼)、生活文化部長、佐世保支社長などを経て2018年から現職。

客員准教授

M.Nishida 西田 充
(NISHIDA, Michiru)
外務省軍縮不拡散専門官。外務省にて長年軍縮不拡散分野に従事(2016年~現在まで在米日本国大使館にて軍縮不拡散を担当。2011年~2016年まで軍備管理・軍縮課、2006年~2011年にジュネーブ軍縮会議日本政府代表部、2003 年~2005年に不拡散科学原子力課。1997年~1999年には、外務省からモントレー国際問題研究所の不拡散研究センター(CNS)に派遣。)一橋大学で博士号(法学)取得。

外国人客員研究員

G.P.Kulacki カラーキー,グレゴリー・フィリップ
(KULACKI, Gregory Phillip)
1957年生まれ。メリーランド大学で博士(政治)を取得。現在は、憂慮する科学者同盟(UCS)で中国プロジェクトのマネージャーを務めており、東アジアの核政策及び核軍縮について研究を行っている。

客員研究員

T.Kiriya 桐谷 多恵子
(KIRIYA, Taeko)
法政大学国際文化学部卒業、広島市立大学大学院国際学研究科博士前期課程修了、法政大学大学院国際文化研究科博士後期課程修了、博士(国際文化)。日本学術振興会特別研究員、法政大学大学院で非常勤講師を経て、2010年4月より2016年3月まで広島市立大学・広島平和研究所の講師として勤務。2016年4月より現職。
H.Yamaguchi 山口 響
(YAMAGUCHI, Hibiki)
Journal for Peace and Nuclear Disarmament (J-PAND、長崎大学発刊) 編集長補佐。1976年、長崎県生まれ。一橋大学大学院修了(社会学博士)。現在、長崎大学・長崎県立大学・活水高校で、非常勤講師として核や原爆の問題について教える。

顧問

M.Kurosawa 黒澤 満
(KUROSAWA, Mitsuru)
大阪大学名誉教授、大阪女学院大学名誉教授。日本軍縮学会初代会長、核不拡散条約(NPT)再検討会議日本政府代表団顧問、1995,2000.2005,2010, 2015。
S.Katamine 片峰 茂
(KATAMINE, Shigeru)
地方独立行政法人長崎市立病院機構理事長、長崎大学前学長。1950年長崎生まれ。医学博士。83年長崎大学医学部助手、98年同大学医学部教授、2008年から2017年まで同大学学長を務めた。

副学長(感染症共同研究拠点・核兵器廃絶研究・プラネタリーヘルス担当)

S.Shirabe 調  漸
(SHIRABE, Susumu)

長崎大学副学長
熊本大医学部卒、長崎大で内科・神経内科医としてへき地医療・医療人教育・神経難病の研究にあたる。被爆2世医師として核兵器を使うことの愚かさを伝え続ける。

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