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スタッフ紹介

専任教員

F.Yoshida 吉田 文彦
(YOSHIDA, Fumihiko)

センター長・教授
1955年京都市生まれ。東京大学文学部卒、朝日新聞社入社。2000年より論説委員、論説副主幹。その後は、国際基督教大学(ICU)客員教授、米国のカーネーギー国際平和財団客員研究員など。主な著書は、『核解体』『証言 核抑止の世紀』『核のアメリカ』。大阪大学にて博士号(国際公共政策)取得。
K.Hikawa 樋川 和子
(HIKAWA,Kazuko)

副センター長・教授
専門は核軍縮・核不拡散。山梨県出身。日本国際問題研究所客員研究員、一般社団法人WNP共同創設者。大阪女学院大学大学院にて博士号(平和・人権研究)取得。
K.Kawai 河合 公明
(KAWAI, Kimiaki)

副センター長・教授
専門は国際人道法。2019年10月まで創価学会平和委員会事務局長等を務めた後、戸田記念国際平和研究所主任研究員を経て2023年4月より現職。2017年7月の核兵器禁止条約交渉会議には市民社会の一員として参加し、核兵器廃絶日本NGO連絡会では事務局を務めた。国際政治学修士(青山学院大学)。長崎大学大学院多文化社会学研究科修了、博士(学術)。
J.Krasny クラースニー, ヤロスラフ
(KRASNY,Jaroslav)

教授
立命館アジア太平洋大学アジア太平洋学部卒業後、広島大学国際協力研究科で2014年に修士、2022年に博士の学位を取得。2022年にはジュネープ国際人道法と人権アカデミーでも修士を取得。専門は国際人道法、大量破壊兵器に関する諸問題。チェコ共和国内務省安全保障部大量破壊兵器不拡散課・上級執行官、広島大学国際協力研究科のリサーチアソシエイトなどを経て、2023年から2025年まで国連軍縮研究所の研究員(大量破壊兵器プログラム)を務めた。

K.Nakamura 中村 桂子
(NAKAMURA, Keiko)

准教授
2012年4月のRECNA開設にともない、長崎大学に赴任。2012年3月までは特定非営利活動法人ピースデポ(横浜)の事務局長として、核軍縮・不拡散問題に取り組んでいた。

兼務教員

B.Jun 全 炳徳
(JUN, Byungdug)

長崎大学 情報データ科学部 教授
専門は写真測量とリモートセンシング。長崎の原風景を復元するプロジェクトを手掛ける。原爆の負の遺産から学びつつ「戦争の記憶をどう継承するのか」をテーマに、小中学校での平和教育と実践にも取り組んでいる。
M.Nishida 西田 充
(NISHIDA, Michiru)

長崎大学 多文化社会学部 教授
専門は、軍備管理・軍縮・不拡散。主な著書は、『核の透明性―米ソ・米露及びNPTと中国への適用可能性』(単著)、『NPTー核のグローバル・ガバナンス』(共著)。外務省にて長年軍縮不拡散分野に従事(在米日本国大使館、軍備管理・軍縮課、ジュネーブ軍縮会議日本政府代表部、不拡散科学原子力課など)。ミドルベリー国際大学院モントレー校で不拡散を専攻。一橋大学で博士号(法学)取得。
R.Compel コンペル, ラドミール
(COMPEL, Radomir)

長崎大学 多文化社会学部 准教授
チェコスロヴァキア生まれ育ち。横浜国立大学博士課程修了(国際経済法学博士)。同大学研究教員、日本大学、法政大学非常勤講師を経て2013年より現職。専門は比較政治学。日米関係、日本政治外交史、沖縄戦後史について研究。長崎からのメッセージに関心を持っている。

客員教授

M.Tomonaga 朝長 万左男
(TOMONAGA, Masao)
日本赤十字社 長崎原爆病院名誉院長 / 核兵器廃絶地球市民長崎集会実行委員会委員長。1943年長崎市生まれ。2歳のときに、母親とともに爆心地から2.7kmの距離で被爆。長崎大医学部卒、同大で40年間血液内科医として被爆者医療および白血病の研究にあたる。
M.Mine 三根 眞理子
(MINE, Mariko)
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科附属原爆後障害医療研究施設にて原爆被爆者データベース構築と被爆者の健康に関する調査・研究を長年行ってきた。
T.Suzuki 鈴木 達治郎
(SUZUKI, Tatsujiro)
1951年生まれ。75年東京大学工学部原子力工学科卒。78年マサチューセッツ工科大学プログラム修士修了。工学博士(東京大学)。2010年1月より2014 年3月まで内閣府原子力委員会委員長代理を務めた。核兵器と戦争の根絶を目指す科学者集団パグウォッシュ会議評議員として活動を続けている。
M.Ohta 太田 昌克
(OTA,Masakatsu)
共同通信社編集委員(論説委員兼務)。1968年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。政策研究大学院大学修了(博士)。1992年、共同通信社入社。外交・安保、核・原子力政策を中心に取材。ワシントン特派員時代の核問題報道でボーン・上田記念国際記者賞受賞。主著に『日米「核密約」の全貌』、『秘録-核スクープの裏側』、『日米〈核〉同盟』、『日本はなぜ核を手放せないのか』
Y.Yamada 山田 貴己
(YAMADA,Yoshiki)
長崎新聞社取締役編集局長兼報道本部長。1965年生まれ。長崎県長与町出身。日本福祉大学卒。医療事務、業界誌記者を経て1998年、長崎新聞社入社。報道部県警クラブ、長崎市政クラブ、島原支局、五島支局、生活文化部などに所属。原爆・平和報道、カネミ油症事件などを中心に幅広く取材。
T.Sekiyama 関山 健
(SEKIYAMA,Takashi)
早稲田大学法学部卒業後、財務省、外務省勤務などを経て、2019年 4月から京都大学大学院総合生存学館准教授、2024年7月から同教授。専門は、国際政治経済学、国際環境政治学、アジア太平洋地域研究(日、中、米、印など)。学位は香港大学社会科学学院(修士)、ハーバード大学公開教育学院(修士)、北京大学国際関係学院(博士)、東京大学新領域創成科学研究科(博士)。

特定准教授・客員研究員

H.Yamaguchi 山口 響
(YAMAGUCHI, Hibiki)
Journal for Peace and Nuclear Disarmament (J-PAND、長崎大学発刊) 編集長補佐。1976年、長崎県生まれ。一橋大学大学院修了(社会学博士)。現在、長崎大学・長崎県立大学・活水高校で、非常勤講師として核や原爆の問題について教える。

客員研究員

M.Maeda

前田 真里
(MAEDA, Mari)
長崎市生まれ、長崎在住。フリーアナウンサー。Peace by Peace NAGASAKI代表。明治大学政治経済学部卒、長崎文化放送に入社。2008年よりホリプロ アナウンス室所属。国内外で原爆について取材。2020年、長崎県立大学大学院修士(情報メディア学)。学校や公民館で朗読や出張講座をして「平和」について考える場づくりを行っている。
K.Nishiyama 西山 心
(NISHIYAMA, Kokoro)
2025年4月より長崎大学大学院多文化社会学研究科 博士課程後期に在学。長崎活水中学高等学校出身。在学中は平和学習部に所属し、被爆の記憶継承活動に携わる。国際基督教大学卒。米国ミドルベリー国際大学院モントレー校で不拡散(修士)を専攻。岸田文雄首相の『核兵器のない世界に向けたジャパン・チェア』イニシアティブの元、墺ウィーン軍縮不拡散センターで研究インターンシップを経験。包括的核実験禁止条約機構フェロー、国連軍縮事務局ユース非核リーダー基金メンターなど。
C.Hirabayashi

平林 千奈満 
(HIRABAYASHI, Chinami)
2000年長崎市生まれ。長崎大学教育学部を卒業し、長崎大学大学院教育学研究科修了。ナガサキ・ユース代表団第11期生・第12期生。現在、ナガサキ・ユース代表団OGとして、また被爆3世として平和活動に取り組んでいる。

外国人客員研究員

G.P.Kulacki カラーキー,グレゴリー・フィリップ
(KULACKI, Gregory Phillip)
1957年生まれ。メリーランド大学で博士(政治)を取得。現在は、憂慮する科学者同盟(UCS)で中国プロジェクトのマネージャーを務めており、東アジアの核政策及び核軍縮について研究を行っている。

顧問

S.Katamine 片峰 茂
(KATAMINE, Shigeru)
長崎大学元学長。1950年長崎生まれ。医学博士。83年長崎大学医学部助手、98年同大学医学部教授、2008年から2017年まで同大学学長を務めた。
M.Kurosawa 黒澤 満
(KUROSAWA, Mitsuru)
大阪大学名誉教授、大阪女学院大学名誉教授。日本軍縮学会初代会長、核不拡散条約(NPT)再検討会議日本政府代表団顧問、1995,2000.2005,2010, 2015。

核兵器廃絶長崎連絡協議会(PCU-NC)会長

S.Shirabe 調  漸
(SHIRABE, Susumu)
長崎平和推進協会理事長、地方独立行政法人長崎市立病院機構副理事長、長崎大学名誉教授。長崎大学では、内科・神経内科医として、へき地医療・医療人教育・神経難病の研究にあたった。被爆2世医師として核兵器を使うことの愚かさを伝え続ける。

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